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楽ちんドライブ

読売新聞より


（３）疲れは脳にもたまる

　ドライバーは運転に必要な情報の約９割を視覚に頼るという。長距離を走る間、目は酷使されるが、眼科医で、スポーツビジョン研究会代表の真下一策(ましもいっさく)さんによると、疲労は頭にもたまるらしい。

　信号、道路上の白線、障害物、標識、対向車、歩行者……。慣れない道では、こうした動く標的を視野の中心で捕らえ続けるために、眼球の六つの筋肉が伸縮し、視線をキョロキョロさせている。休憩時に素早く疲れを取るには、しばらくまぶたを閉じるほか、温めるタイプのアイマスクなどで血行を良くするといい。

　だが、真下さんは「目だけでなく、脳も一緒に回復させる必要がある」と指摘する。

　脳は標的の動きを予測しながら、六つの筋肉それぞれの動かし方を緻密(ちみつ)に計算。さらに、何が見えたか、危険性はないかなどを瞬時に判断し続ける。脳に機嫌良く働いてもらうには運転前日の徹夜は禁物で、運転前や休憩中に＜別表＞のような食品をとれば、エネルギー源となる糖分と水分の不足も防げるという。

　もう一つ注意が必要なのは、パソコンや読書を長時間続けた直後の運転。真下さんは「ピントを合わせる筋肉を極度に緊張させるため、目の疲労で一時的に見えにくくなる。そのまま運転するのは非常に危険だ」と心配する。

　例えば時速３０キロで走行中に前方から近づいてくる標識を見る場合、文字が読める距離は、静止した状態で見るより３〜４割程度短くなる。時速が１００キロを超えると、その距離は半分以下になり、さらに疲れ目が重なると、文字が目前に来るまで読めない恐れがある。

　それでも運転せざるを得ない場合、真下さんはハンドルを握る前に、手元の物と１０メートル以上離れた物を交互に見つめて、ピントを合わせる筋肉を意識的にほぐすよう勧める。しばらく続けると、疲れ目が軽くなるという。

真下さんが勧める、脳のエネルギー補給に適した食品
　＜運転前＞ピーナツ、大豆、スパゲティ、マカロニ、グレープフルーツ、リンゴ、オレンジ
　＜運転中か休憩時＞スポーツドリンク、白米、ジャガイモ、カボチャ、スイカ


（つづく）

楽ちんドライブ

読売新聞より


（２）腰や肩　休憩時にほぐす

　運転姿勢が正しくても、移動が長時間、長距離に及ぶと、やはり筋肉が緊張して疲労物質がたまったり、車の振動が腰に悪影響を与えたりして、腰痛と肩こりは起きやすくなる。どうしたらいいのだろう。

　対策として、福島県立医科大学整形外科教授の紺野慎一さんは、〈１〉休憩の際に５分程度のウオーキングをする〈２〉両手を組んで上方に伸びをする〈３〉ベンチなどに腰掛けて、お辞儀をするように上体を倒し、逆に後ろにそらせる――などの動作で腰や背中、肩の筋肉をほぐすよう勧める。

　「中でもウオーキングには、運転中にほとんど動かさなかった足の血行を促進する効果もある。同時に、外の空気をいっぱいに吸って気分転換を」とアドバイスする。

　それでもすっきりしなければ、鎮痛薬入りの湿布を首の根元か腰にはるといい。カプサイシンやフェルビナク、インドメタシンなどの痛み止め成分が多く含まれるものほどよく効くという。氷などで冷やしたり、冬ならカイロで温めたりするのも効果がある。

　脳には本来、体に痛みの刺激が加わった際に、脳内で麻薬のような物質を作り、痛みが大きくなり過ぎるのを防ぐ働きがある。だが、何らかのストレスがあると、そうした働きが邪魔され、痛みがどんどん大きくなることが最近の研究で分かってきた。

　ドライブ中も好きな音楽や、香り、食べ物に加え、ウオーキングなどの適度な運動でストレスを解消するよう心がけることも重要だ。

　一方、肩こりは、過去のけが、高血圧、首・肩の病気、椎間板(ついかんばん)の老化なども原因になる。このため、紺野さんは「短距離の運転でもつらい肩こりを感じるようなら、整形外科を受診してもらいたい」と呼びかける。


（つづく）

０７年度の介護給付、６兆円超す　前年度比４．９％増

読売新聞より


　介護保険の給付費（利用者の自己負担分除く）が０７年度に６兆１６００億円になったことが２４日、厚生労働省の介護保険事業状況報告で明らかになった。前年度より４．９％増え、初めて６兆円を超えた。高齢化が進み、介護サービスを利用する人が増えたことが影響したとみられる。

　介護保険制度が００年度に始まってから給付費は増え続けており、００年度３兆２４２７億円の１．９倍に膨らんだ。

　１人あたりの給付費は、全国平均で２１万２千円（特定入所者介護サービス費を含まない）で、前年度より４千円増えた。都道府県別で最も低い埼玉県（１６万６千円）と、最も高い徳島県（２７万円）とは約１．６倍の開きがある。

　介護サービスを利用する際に必要な要介護認定を受けた人は４５３万人で、前年度より１３万人増えた。

　実際にサービスを利用した人は３６３万人（１カ月平均）で前年度比２．７％増。訪問介護など居宅サービスを利用したのは２６３万人（前年度比２％増）。特別養護老人ホームなど施設サービスは８２万人（同１％増）。厚労省が推進する地域密着型サービスは１９万人（同１８％増）。


高齢化社会の中で、介護保険制度がスタートし、
その受給者はもちろん毎年「過去最高」を更新していきます。
負担の重みはぐっと増し続けていきますが、どうやって給付と負担のバランスをとるかは
先進国共通のテーマなのかもしれません。

自分の健康は出来るだけ自分で管理する事が大切です。
メキキリンクの栄養機能食品「速冴え」、お勧めです。

http://www.nbtt.jp/mekiki/seihin.htm

楽ちんドライブ

読売新聞より


（１）正しい運転姿勢　負担軽く

　高速道路料金の割引により、夏休みの旅行の移動手段は車で決まりという人も多いはず。だが、長距離運転と渋滞で疲労、腰痛、車酔いなどがひどくなれば、行楽気分も台無しだ。出発前には道順の確認だけでなく、楽ちんなドライブ方法のチェックもお忘れなく。

　疲れにくいドライブ法は、正しい運転姿勢から始まる。日本自動車連盟（ＪＡＦ）によると、まずシートに深く腰掛け、ブレーキを最大限に踏み込んでもひざに余裕が残るようにシートの位置を調節。ハンドルを大きく切ってみて背中がシートから離れない程度に、背もたれを垂直に近づける。

　そう。教習所で習った、あの姿勢だ。「窮屈」「格好悪い」などと、背もたれを倒していないだろうか。だが、前が見やすいといった安全面以外に、体への負担を減らせる点でも理にかなっている。

　ＪＡＦ交通環境部の吉村俊哉さんは「左足をフットレストに置いて踏ん張れるので、山道などのきついカーブで遠心力がかかっても体がぶれない」と利点を強調。

　福島県立医科大整形外科教授の紺野慎一さんも「背もたれを倒し、ハンドルから上体が遠くなると、背筋が曲がり、首や背中の筋肉が緊張する。血流が悪くなって筋肉に十分な酸素が供給されなければ、腰や肩に痛みの原因になる物質がたまる」と注意する。

　ただ、高速道路ではハンドルを大きく切る機会が少ないため、背もたれを少し倒し気味にしてもよい。

　運転姿勢の次はシートベルトの正しい締め方。万一の事故で内臓が圧迫されないよう、腰、胸、肩の骨に密着させる。警察庁が昨年、「交通の方法に関する教則」を改正して妊婦にも着用を求めたが、おなかにベルトが掛からないよう細心の注意が必要だ。


（つづく）

最低賃金じゃ暮らせない…

読売新聞より


９都道府県で「生活保護」以下

　昨年７月の最低賃金法改正で、最低賃金を生活保護水準以上の額とすることが国に義務づけられたが、生活保護水準を下回る「逆転現象」が解消されていないケースが多い。

　厚生労働省の昨年秋の調査では、９都道府県で逆転状況となっており、「食べていけない」という家庭の悲鳴も。引き上げ額の目安を決める中央最低賃金審議会が３０日に始まるが、不況の影響で経営側の抵抗が予想され、事態改善への道は険しい。

　最低賃金は物価や賃金事情をもとに都道府県ごとに決められ、これを下回る賃金を支払った使用者には５０万円以下の罰金が科せられる。全国平均は時給７０３円。一方、生活保護費は市町村ごとに厚労相が定める。

　同省が昨年夏、生活保護費を都道府県ごとの平均値に換算した額と、最低賃金とを比較したところ、逆転状況だったのは１２都道府県。このうち、青森、秋田、千葉の３県が秋までに最低賃金を引き上げた。現在の状況は同省が調査中。

手取り月８万
　青森県弘前市。縫製工場のパートとして働く赤石景子さん（４９）は、１０年前から最低賃金と同額程度の給料で生活している。同県の最低賃金は昨年１０月、１１円上がって６３０円に。赤石さんの時給も１０円アップして６３０円になった。残業代を含めて月の手取りは約８万円。生活保護と同水準だ。

　３年前に夫を亡くし、家賃が月１万５７００円の県営住宅で息子３人と生活。息子たちは病気などで定期収入が望めなかったり、高校生だったりで、「男３人を食べさせられる状況ではない」と赤石さんは語る。洗濯は４日に１度。風呂の湯は３日間使い、入浴剤で水の汚れをごまかす。「高校生の三男が大学進学を望んでも、あきらめてもらう」と言葉少なだ。

気づかぬ例も
　「自分の給料の水準が最低賃金を下回っていても、気づかない例も多い」と、東北地方の労働組合幹部は指摘する。最低賃金は時給で定められており、日給や月給で支払われると、実態が分かりにくくなるためだ。

　東北地方のトラック運転手の男性の場合、日給９０００円で１日１５時間働いた。時給換算だと６００円で、最低賃金よりも約３０円低く、生活保護の水準以下。過労で体調を崩し、労組に相談したことで最低賃金以下だったことがわかったという。労組幹部は「労働者の法律の無知につけ込んだやり方は許せない」と憤る。

　同様のケースは首都圏でも。介護施設で働いていた４０歳代の女性の時給は８００円で最低賃金を超えていたが、施設は人手不足からサービス残業が常態化。月給を実際の労働時間で割ったところ７００円以下で、最低賃金に届かなかった。

　今年度の最低賃金は、労使代表と識者による中央と地方の最低賃金審議会の議論を経て、都道府県の労働局長が決める。しかし、不況で「引き上げる状況にはない」（日本商工会議所）と経営側はけん制している。

　同志社大の橘木俊詔教授（労働経済学）は「不況であっても、労働者が生活できる賃金を支払うのが企業の責任だという発想の徹底が必要だ」と話している。


不況による売上減少、人員不足からサービス残業などにより国が定める
「最低賃金」以下での暮らしを余儀なくされている方々が増えているそうです。
ご家族、特に未来ある子供達への影響が懸念されます。
最低限おなかを満たし、教育を受けられる環境すら確約できない状況は
とても悲しいですよね。

メキキリンクでは「天下布等プラン」を通じ、関わる皆様が平等にチャンスを掴める、
そして参加された皆様全員で作っていくビジネス基盤を通じ、
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http://www.nbtt.jp/mekiki/marke.htm