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アルツハイマー病に電気療法

脳に電流、アルツハイマー病に有効

読売新聞より


 うつ病などの治療のため脳に電流を流す電気けいれん療法で、アルツハイマー病を引き起こすたんぱく質の働きを抑制できることを、金沢医科大学の加藤伸郎教授らの研究チームがマウスの実験で突き止めた。

 3日付の米科学誌「ジャーナル・オブ・ニューロサイエンス」で発表する。

 アルツハイマー病の患者は、神経細胞の機能を低下させるたんぱく質「アミロイドβ」(Aβ)の濃度が脳内で高まっている。加藤教授らは、マウスの脳内の情報伝達を担う電気信号を観察。Aβを過剰に作り出すアルツハイマー病のマウスでは、正常なマウスに比べ、信号の継続時間が約1・5倍の長さになっていることを発見した。

 信号を送る時間が長いと、脳内に送られるカルシウム量が過剰になって神経細胞に悪影響を与え、それがアルツハイマー病の一因になるとされる。Aβの増加で信号の継続時間が長くなっているマウスの脳に、電気けいれん療法と同様の電流を流すと、信号の時間が正常な長さに戻った。


(つづく)
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アルツハイマー病を抑える物質

アルツハイマー病やALS、進行抑える物質生成

読売新聞より


名大グループ
 名古屋大学環境医学研究所の錫村(すずむら)明生教授らの研究グループが、アルツハイマー病や、悪化すると全身がまひする「筋萎縮性側索硬化症(ALS)」などの進行を抑えるたんぱく質の生成に成功したと、21日付の米科学誌プロスワン電子版に発表した。

 発表によると、錫村教授らのグループは、漢方薬の原料である「甘草(かんぞう)」の主成分が、脳内で多くなるとアルツハイマー病などを引き起こす「グルタミン酸」の大量放出を抑える効果があることを発見した。

 この成分を、末端の血管から脳内に行き渡りやすくするため、化学合成して新たなたんぱく質「INI0602」を生成した。マウスの実験でも、効果が裏付けられたという。

 錫村教授は「これまでの治療法と違い、症状を根本的に抑えられた。新薬の開発につながる成功で、今後は、薬になじみやすいよう改良したい」と話している。

 グルタミン酸はアミノ酸の一種で、脳内に侵入したウイルスを免疫細胞が“退治”する際、副産物として放出される。量が多くなると神経細胞を傷つけ、アルツハイマー病などの原因になることが知られている。


(つづく)

脳診断をiPhoneで

脳卒中患者をiPhoneで遠隔画像診断

読売新聞より


 脳卒中で倒れた救急患者の脳の検査画像をiPhone(アイフォーン)で専門医が見て病院外から指示を出すのに役立つ遠隔医療システム「i―Stroke」を富士フイルムが開発し、16日から発売した。

 東京慈恵医大脳神経外科の村山雄一教授のグループとの共同研究。専用のサーバーを病院の検査画像を保存しているコンピューターに接続、匿名のCT(コンピューター断層撮影法)やMRI(磁気共鳴画像)の画像をiPhoneに送信する。専門医は、診療時間外でも、病院外から立体化された画像を見て、当直医に治療法を指示できる。勤務医の過重労働の軽減に一役買うと期待される。

 1施設で導入する場合は約1000万円。同システムを使い、地域の数施設で連携する場合は5000万円程度。同社では、5年で約3200の救急病院の2~3割に普及させたいとしている。


(つづく)

学習と休憩

体で覚えるなら休憩が大事…脳の仕組みを解明

読売新聞より


 ピアノや自転車など体を使って覚える「運動記憶」は、練習の合間の休憩中に小脳の表面で作られるたんぱく質の働きで、小脳の別の部位に移って定着することを、理化学研究所などが突き止めた。

 「学習には休憩が大事」という定説を科学的に証明した成果で、米神経科学会誌電子版に15日発表した。

 人の名前など知識の記憶は海馬や大脳皮質に刻まれる。運動記憶は小脳で維持されるが、どのように身に着くのかは不明だった。

 理研の永雄(ながお)総一チームリーダーらは、左右に動くボードをマウスに見せて、眼球を動かす実験を実施。休憩を挟んで運動したマウスは1日後もほぼ同じ運動ができたが、休憩しないマウスは半分程度忘れており、休憩の有無で運動記憶の定着に差が出た。


(つづく)

認知症サポーター

増やせ、認知症サポーター…香川

読売新聞より


全国平均下回り危機感

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 香川県などが、認知症の人や家族を支援する「認知症サポーター」を増やす取り組みに力を入れている。

 県内での人口に対するサポーターの割合が全国平均を下回っていることと、認知症の人が今後増えると推計されることが背景にあり、県はサポーターを養成するための講師を増員。高松市は今年度、サポーターの倍増計画を打ち出し、養成講座の開催を増やすことにしている。(田阪綾子)

 「この前も言いましたが、主治医の意見書を持ってきてください」と告げる職員に、来庁が3度目の高齢男性は「だから、わしは印鑑と保険証なら持ってきとる」と怒り、帰ってしまう。高松市が先月、幹部職員向けに実施した「認知症サポーター養成講座」で行われた寸劇の一場面。対応を考えた参加者から「簡単な言葉で言えば伝わるのでは」「家族や民生委員に連絡し、次は一緒に来てもらえば」といった意見が出た。

 講師は「必要書類を紙に書いて渡せば、後から思い出すきっかけになるかもしれません」と述べ、「驚かせない」「急がせない」「自尊心を傷つけない」の3点が大切だと助言。そして「認知症の人でも支援があればできることはたくさんあります」と力を込めた。


 県内の認知症サポーターは今年3月末で、1万5130人。県の高齢化率が25・1%と全国平均(22・7%)を上回る中、人口に占めるサポーターの割合は1・49%で、全国平均の1・85%を下回っている。サポーター1人当たりの高齢者の数は17人で、全国平均(12人)より多い。

 県によると、現在、認知症の高齢者は県内で約2万4000人いるとみられる。県は、2015年には2万8000人に上り、20年には3万人を超えると推計しており、サポーターの養成が急務となっている。

 県は04年度、サポーターを養成する講座の講師となる「キャラバン・メイト」を約70人育成したが、さらにサポーターを増やすことが必要と考え、09年度にメイトの育成を再開した。10年度までの2年間で計242人が誕生しており、県長寿社会対策課は「養成講座の依頼も増えている。今後もメイトの育成を続けたい」としている。


 今年3月末でサポーター数が4773人の高松市は、来年3月までの1年間で、約2倍の1万人にする目標を掲げる。昨年度は102回だったサポーター養成講座の開催回数を133回に増やす予定で、高齢者とかかわる機会が多い銀行や学校、自治会などで実施する。

 また、既にサポーターに登録された人向けに、より実践的な支援を学ぶ「フォローアップ講座」を今秋をめどにスタートさせる。市内を8地域に分けて行う予定で、地域によって異なる具体的な課題に対応する。

 市地域包括支援センターの松原文子センター長は「地域の見守りや支援があれば、認知症になっても住み慣れた地域で暮らせる」と話し、サポーターはその風土をつくる役割を担うと位置づける。そして「正しい知識を広めながら、具体的に手を差し伸べる方法をサポーターと一緒に考えてきたい」としている。


(つづく)
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