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睡眠とアルコール

お酒と付きあう

読売新聞より


(4)不眠に寝酒は逆効果

 よく眠れるようにと、寝る前にビールを一杯。そんな人は多いのでは。でも、よい睡眠を得るのに、寝酒は有効なのか。

 確かにアルコールは寝付きを良くする効果がある。脳の神経の緊張をほぐす作用があるためだ。しかし、その効き目が切れるのは早い。寝酒は睡眠の質を落とすなどマイナス面の方が大きいことがわかっている。

 人は睡眠時、脳は比較的活発に活動して眠りの浅い「レム睡眠」と、脳は休んで眠りの深い「ノンレム睡眠」を約90分周期で繰り返す。しかし、飲酒はそのリズムを狂わせる。日本大学医学部教授の内山真さん(睡眠医学)は「深い眠りが少なくなり、浅い眠りが増えるという非効率な睡眠となる」と指摘する。その結果、小さな物音で夜中に目が覚めるなど、快眠が妨げられてしまうという。

 寝酒の習慣化も問題だ。脳がアルコールに慣れてしまい、今までの飲酒量では寝付けなくなるからだ。アルコール摂取量の増加につながり、最終的には「アルコール依存性睡眠障害」になる。

 それにもかかわらず、日本では寝酒をする人は多い。

 フランスの製薬企業が2002年、ドイツなど10か国の約3万5000人を対象に実施した国際睡眠疫学調査によると、日本人の5人に1人は不眠に悩んでいるが、医師に相談するのは8%と10か国で最低。反面、不眠の解消をお酒に頼る人は30%で最も多かった。

 内山さんは「睡眠薬代わりの寝酒は不眠のもと。悩む人はお酒に頼らず、医療機関を受診し、適切な指示を受けてもらいたい」と話している。(加納昭彦)


(つづく)
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高齢者の熱中症

冷房我慢しないで…高齢者熱中症、6割が自宅で

読売新聞より


 昨年の夏に熱中症で救急搬送された65歳以上の患者のうち6割は自宅で発症していたことが、筑波大学と国立環境研究所の調査でわかった。

 研究チームは、「節電が求められているが、高齢者は冷房を控えないように」と警告している。

 救急車で運ばれた熱中症患者の年齢や当日の最高気温などを北海道から沖縄までの20自治体についてまとめた、環境研の「熱中症患者速報」を分析した。

 その結果、自宅で発症した人の割合は、19~39歳が17%だったのに対し、65歳以上では61%に上っていた。

 高齢者にとって、自宅が熱中症を避ける安全な場所になっていないことが浮き彫りになった。

 高齢者は、熱中症にかかると重症化しやすく、暑さも感じにくくなる傾向がある。研究チームは「高齢者が冷房を我慢する傾向は、節電の影響で例年以上に高まるだろう。命を守るためにも、高齢者は冷房を我慢すべきではない」と話している。


(つづく)

安価な線量計

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宇宙酔い

「宇宙酔い」の仕組み解明へ…信州大

読売新聞より


 無重力でめまいなどを感じる「宇宙酔い」の仕組み解明を目指す信州大医学部の宇佐美真一教授(耳鼻咽喉科)らのグループが27日、米国最後のスペースシャトル「アトランティス」で無重力状態で飼育した実験用ラットの耳の奥の内耳を分析、本格的な研究を始めると発表した。

 宇宙酔いに関する内耳の基礎的なデータは世界で唯一という。

 宇宙酔いは、内耳の中で重力を感じる器官の前庭が無重力でバランスを保てず、吐き気やめまいなどを起こすとされるが、発症の詳しい仕組みは分かっていない。

 宇佐美教授らは宇宙航空研究開発機構と共同で2001年に研究を始めた。09年から今年までの3回、スペースシャトル内の無重力空間で約2週間から3か月間飼育されたラット計23匹の内耳を入手。09、10年の前庭の細胞では、遺伝子のたんぱく質が活発に増減していることが分かった。増減について分析を進め、宇宙酔いに関係する遺伝子を解明する。

 仕組みが分かれば、めまいや宇宙酔いに効く新薬の開発にもつながる可能性があるという。宇佐美教授は「宇宙に長期滞在する時代を前に、宇宙酔いの改善方法や、長期滞在が可能かどうかが分かり、通常のめまいの治療にも役立つのではないか」と期待している。


(つづく)

糖尿病の重症化を防ぐ

糖尿病の重症化防げ

読売新聞より


生活の質改善、医療費抑制…かかりつけ医・専門医が連携

 糖尿病の重症化を予防することで、患者の生活の質を改善すると同時に、医療費の伸びも抑えようという取り組みが、各地で広がっている。専門医と地域のかかりつけ医との連携がカギとなっている。(内田健司)

管理プログラム
 腎不全、網膜症など、症状が進めば、深刻な合併症を引き起こす糖尿病。だが、早期では自覚症状がないため、糖尿病が強く疑われても、通院治療を受けていない人が約4割もいる。糖尿病の重症化予防を目指し、早期から治療を有効に進めようと、福岡市の九州大学病院の糖尿病専門医グループが取り組んでいるのが、疾病管理事業「カルナプロジェクト」だ。2008年度からは、看護師と保健師によるコールセンターを活用、運営には、大学発のベンチャー企業「カルナヘルスサポート」があたる。

 現在は、糖尿病を専門とはしない開業医を含む、9人のかかりつけ医とその患者らが登録。30代から80代までの約20人に対し、治療意欲をわき起こし、重症化しないようにするための、様々なプログラムを試行している。


 通常は、診療予約日の数日前に、コールセンターから受診の確認と体調の変化についての問い合わせが入る。また、診察で受けた血液検査や体重測定の記録など、直近5回分の結果を折れ線グラフにした履歴を印刷し、次回診察前に郵送で送っている。少しでも早く結果を本人に知らせ、血糖管理の励みにしてもらうのが狙いだ。

 主治医の顔写真入りのコメントが付記されており、九州大学病院に月1回通院する主婦(61)は、「冷や汗も出ますが、非常に勇気づけられます」と話す。

 コールセンターではこのほか、糖尿病に関するアンケートを定期的に郵送し、電話で受け答えしながら、病気への理解を深めてもらったり、患者の異変に気づけば、主治医に連絡したりする。

早めの受信促す
 カルナ社では、今年度、中小企業の従業員らの「全国健康保険協会福岡支部」との事業連携も始める予定だ。健診結果から、糖尿病が疑われながらも医療機関を受診していない人約300人を対象に面接し、地域の医師への早期受診を促すとともに、今後、コールセンターを通じた治療継続支援などに取り組む。九州大の中島直樹准教授は「かかりつけ医と切れ目のない連携を築きながら、患者に合わせた診療計画で、重症化予防に役立てたい」と話す。

 専門医とかかりつけ医が糖尿病患者のデータを共有し、地域ぐるみで疾病管理に乗り出す取り組みは、千葉県でも今年度から本格的にスタートする。千葉大病院や順天堂大浦安病院、亀田総合病院などの試みで、運動療法や食事療法だけの人、内服薬の服用やインスリン注射を始めた人、合併症を併発した人など、病気の進行度合いに応じたデータを集積して分析、専門医とかかりつけ医の連携による最適な治療方針作りを目指す。

データの共有も
 また東京都内でも、品川区のNTT東日本関東病院を事務局にした「区南部糖尿病医療連携検討会」では、歯科医や薬剤師らも交え、地域で共通した診療情報提供書の利用を広げていくことなどが話し合われている。

 糖尿病の有病者・予備軍は推計2210万人(07年国民健康・栄養調査)。重症化し、透析が必要になれば、年間の医療費が500万円かかるといわれている。地域ぐるみの重症化予防策の確立は待ったなしだ。


(つづく)

ひんやり寝具

ひんやり快眠寝具

読売新聞より


 節電が必要で、しかも昨年に続き猛暑が続きそうな今夏には、必需品と言えそうなのが「ひんやり寝具」だ。布団やマット、枕にも優れモノが登場している。

湿気逃がす繊維使用 水温調節で夏冬兼用
 節電には励みたいが、寝苦しくて睡眠不足になるのも困りものだ。社内資格の「暮らしのアドバイザー」でもある西武池袋本店の堀口絵美さんは「ひんやり寝具を使えば、エアコンや扇風機の使用を抑え気味にしても、無理せずに過ごせる」と話す。

 ところで、「ひんやり寝具」は、なぜ、ひんやり感じるのか。触ったときにヒヤッとする「接触冷感」がある繊維などを使っているからだ。冷感を感じるのは、日本化学繊維協会によると、
〈1〉触れ心地が硬めでシャキッとしている
〈2〉繊維中の水分が多い
〈3〉熱伝導率が高い
――といった特徴があるためという。


 西川産業の「エアーサイクロンパッド(バンブータイプ)」は、接触冷感の素材である麻と、竹由来のレーヨンを使い、余分な湿気を吸っては外に吐き出すので寝ている間も爽やかだ。さらに、このパッドの特徴は体積の96%が空気の層で占められている点にある。体の下に空気の層を作って暖まった空気を逃がしている。

 ロマンス小杉のパッド「アイス眠 肌ドライCOOL(敷きパッド)」も、生地に接触冷感素材のキュプラ繊維を使っている。繊維が汗を吸い上げ、空気中に湿気を逃がすので、サラサラ肌を保てるという。

 一方で、麻を使った枕や布団も見直されている。

 高岡の麻素材の夏掛け布団と、たわら枕はシャリシャリとした肌触りが心地よい。サイズも一般的な布団サイズの8分の5と小さめで、暑い日は横長にして足を出して寝ればよい。

 夏は涼しく、冬は温かく、という理想的なハイテクパッドも登場した。

 フランスベッドが7月に発売を始めた冷却・温熱機能付きの「冷暖四季パッド」は、パッド内のシリコン製チューブの中に水が入っていて、この水が循環する。水の温度を15~48度の間で調節ができるので、思うままに温かくも涼しくもできる。電気は使うが、同社によると、夏にエアコンをつけて寝た場合と比べると、4分の1の節電効果があるという。(経済部 伊藤剛)


(つづく)

18歳以下、生涯甲状腺検査

福島県、18歳以下の甲状腺検査…生涯にわたり

読売新聞より


 福島県は24日、東京電力福島第一原子力発電所の事故を受けて、事故当時県内に在住していた18歳以下の全県民約36万人を対象に、生涯にわたって甲状腺の検査を行うことを決めた。

 対象者については、今年10月から2014年3月末にかけて、超音波による検査を1回行い、14年以降も2年ごとに、20歳を超えた人は5年ごとに超音波検査を行う。しこりなどの異常が見つかった場合は、採血、尿の検査などで詳しく調べる。事故後、県外に移った人についても検査を行う。

 放射線医学の専門家らでつくる県の健康調査に関する検討委員会によると、1986年の旧ソ連・チェルノブイリ原発事故では、放出された放射性ヨウ素の影響により、周辺地域で事故の4~5年後から甲状腺がんになる子供が増えたことが判明。同委員会は「子供たちの健康管理の基本として、甲状腺の状態を理解することが安心につながる」としている。


(つづく)

買い物弱者

高齢者のため2商店が奮闘…買い物弱者深刻な佐渡

読売新聞より


何でも屋と宅配

 高齢者らが食料や日常品の買い物に困る「買い物弱者」の問題。新潟県佐渡島は、高齢化率(人口の中で65歳以上が占める割合)が36・1%と全国平均(23・2%)を大きく上回り、状況は深刻だ。

 かつて佐渡金山で栄えた相川地区で、高齢者の暮らしを守ろうと奮闘する2商店の取り組みを紹介する。(小林雄一)

 金山に続くかつてのメーンストリート「京町通り」は海を望む高台に位置する。相川地区の市街地に出る階段は急で、200段近く。空き家も多くひっそりとした通りの一角に「さくら商店」(佐渡市相川下京町)はある。

 4メートル四方ほどの店内に、地場産の野菜やワカメなどの乾物、飲み物や総菜など食料品のほか、トイレットペーパーやご祝儀袋など日用品が並ぶ。常連客は愛情を込めて「なんでもそろう老人デパート」と呼ぶ。

 商品の間を縫うように、いすとベンチが置かれ、10人ほどが座れる。客のほとんどは60~90歳代。「お元気でしたか」「このカボチャ、どんな料理がいいかしら」。腰掛けた客同士の会話が弾み、笑い声が響く。

 近所の金子美知子さん(87)はつえをついて店に来る。生鮮品の買い出しは週3回、介護ヘルパーに頼む。それ以外の日用品はさくら商店が頼りだ。「本当に助かる店。ここに来れば近所の話も聞けるし」。店に顔を出すことが、生きがいになっている。

 米店だった店舗を親戚から引き継いで約25年。店主の本間たか子さん(58)は「近所の人口は約3分の1に減った。よくこんな所で店をやっているなと思う」と嘆く一方で、「例えば、店の奥でお医者さんが診療すれば、もっと人が集まる。大型店やコンビニの便利さから取り残されるお年寄りと一緒に、面白いことをやっていかないと」と夢を抱く。


 「よかった、キャベツがあった」。相川中川宅配サービス(佐渡市小田)のスタッフが届けた食料品を見て、一人暮らしの女性(78)が喜んだ。この日の注文は、ほかにヨーグルトや納豆など8点で計2155円。女性は運転免許がなく、「相川の市街地の病院に行くことはあるが、買い物にはなかなか行けない。配達で助かっている人は多い」と感謝する。

 佐渡島にUターンで戻った中川甲一さん(62)が宅配を始めたのは2001年。04年からは相川地区の市街地から北東に約30キロ離れた小田集落にあるJA佐渡のガソリンスタンドと食料品店の運営を引き受けた。同時に食料品店が続けてきた、電話注文での商品配達も引き継いだ。

 配達するのは月水金の週3回で、前日までに注文を受ける。食料品店で扱っていない弁当や野菜の苗などの注文を受けると、スタッフが島内の別の店舗で買って、届ける。配送料は基本無料。別の店舗で買った場合は、2割を手数料として上乗せしている。

 定期的な利用者は10軒ほど。配達エリアは広く、車で片道30分近くかかることもある。注文配達の昨年の売り上げは約55万円。中川さんは「かつては集落に1軒は『何でも屋』があったが、今は次々と閉店している。ガソリン代と手間を考えると赤字だが、お年寄りのためにも注文配達は守りたい」と話す。

今年度から県がモデル事業
 経済産業省の推計では、買い物弱者は全国に約600万人。同省は昨年末、買い物弱者対策のマニュアルを初めて作成し、〈1〉身近な場所に店を作る〈2〉商品を家まで届ける〈3〉家から買い物に出かけやすくする――との観点で、全国各地の取り組みを紹介した。

 新潟県も今年度から、商店街振興組合や生活協同組合などを対象に、買い物利便性向上モデル事業を始めた。生鮮品の移動販売や宅配サービス、ご用聞きなどにかかる経費の3分の2を補助する。

 3年前から相川地区で高齢者の暮らしの聞き取り調査をしている、日本福祉大学の木戸利秋教授(社会福祉学)は、「佐渡島は都市部と違い、商店と顧客のつながりが強い。だが商店の努力にも限界がある。行政、医療機関、自治会がそれぞれの役割を考え、新たな公共交通を導入するなどの対策が必要」と指摘している。


(つづく)

糖尿病は血液検査で

糖尿病 早期発見に「血液検査」有効

読売新聞より


製薬会社が県内100人調査
 糖尿病を早期に発見するきっかけが「血液検査」であることを知らなかった人が65%に上ることが、製薬会社「ノバルティスファーマ」(東京)が県内の100人を対象に実施した糖尿病に関する意識調査でわかった。初期の糖尿病は尿では分からないが、33%が「尿検査」と回答していた。

 調査は1月、配偶者が「太っている」「食事時間が不規則」「甘いものを好む」といった糖尿病のリスク因子を持つ40、50歳代の男女各50人を対象に実施。糖尿病を早期に発見するきっかけを「血液検査」と正しく答えることができたのは35%(男性36%、女性34%)だった。

 夫または妻が1年以内に受けた検査における糖尿病の検査基準「HbA1c」(ヘモグロビン・エーワンシー)の結果を知らない人は58%、血糖値の結果を知らない人は42%。83%が夫または妻が糖尿病になるとは感じておらず、40歳以上で糖尿病のリスクが増すことも知らなかった。

 聖マリア病院(久留米市)の布井清秀副院長(糖尿病内科)は「糖尿病は自覚症状がないまま進行し、深刻な合併症を引き起こすため、早期の発見、治療が不可欠。リスクや適切な検査について呼びかけていく必要があり、身近な人同士で検査結果を確認し合うことも大事」と指摘している。


(つづく)

生涯被爆量

被曝量、生涯で100ミリ・シーベルト未満に

読売新聞より


 食品の放射性物質の影響について検討している内閣府食品安全委員会の作業部会は21日、人体が受けることのできる放射線量の目安について、「成人1人あたりの被曝(ひばく)量は、生涯で100ミリ・シーベルト未満であるべきだ。成人より小児の方が影響を受けやすいことにも留意すべきだ」との見解でほぼ一致した。

 26日にも厚生労働省への答申を正式に取りまとめる。

 長期にわたる被曝量について、国際放射線防護委員会(ICRP)は、容認できないとする値の下限を「1000ミリ・シーベルト」としており、同部会の「生涯で100ミリ・シーベルト」は相当程度、安全に配慮した値となった。

 厚労省は食品安全委員会に、食品に含まれる放射性物質の正式な規制値をどうすべきか諮問しているが、同部会は「放射性物質ごとの人体への影響について研究例が少なく、評価は難しい」としている。厚労省は答申を受けた後、100ミリ・シーベルトのうち、食品からの被曝の割合や、具体的な食品ごとの規制値について検討することになる。


(つづく)

薬剤師が聴診器

薬剤師も聴診器活用、副作用など早期発見

読売新聞より


 長崎市の長崎大病院で、医師や看護師が使う聴診器を薬剤師も活用するようになった。

 患者の体調を把握するフィジカルアセスメントを通じて、副作用の早期発見などにつなげるのが狙い。九州・山口の医療機関では珍しい取り組みで、フィジカルアセスメントの技術を持つ薬剤師を増やしていく方針だ。

 「体調はいかがですか」。同大薬剤管理指導室長の龍恵美さん(42)はいつものように病室に入ると、白衣のポケットから聴診器を取り出し、男性患者(67)の体に当てた。皮膚炎で入院中の男性は糖尿病も患っており、約20種類の薬を服用している。龍さんは副作用が出やすい胸や腹部を中心に、異常がないか確かめた。

 男性は「薬の専門家が直接、体調を調べてくれるので安心できる」と歓迎。龍さんも「患者に触れることをタブー視しなくなった。今では肌つや、目の色なども積極的に確認するようになった」と話す。

 日本病院薬剤師会によると、薬剤師によるフィジカルアセスメントは医療行為とみなされ、医師法に抵触する可能性があるとされてきた。しかし、厚生労働省が昨年4月、医療現場での薬剤師の積極活用が求める通知を出したことを受け、同会は「医療行為には当たらない」との解釈を公表。こうした動きを背景に、各地の医療機関で研修を実施するなどの動きが広がったという。

 長崎大病院は昨年2月、フィジカルアセスメントの技術を持った薬剤師の育成に向け、研究会を設立。月1回、医師や歯科医師らが指導する講習を開き、受講を終えた8人が今年1月から入院患者のフィジカルアセスメントを実施。副作用の有無の確認や、医師に対する薬の処方提案に生かしている。

 これまでの講習では医学生向けの教科書を使ってきたが、同病院では薬剤師を対象にした独自の教科書を作り、8月から始まる講習で活用するという。

 北原隆志・同病院副薬剤部長(42)は「下痢をしやすい薬を飲んでいる患者は腹部を中心的にチェックするなど、薬の専門知識を生かせる機会が増えている」と効果を指摘。

 日本病院薬剤師会の堀内龍也会長は「これからの薬剤師には積極的に医療にかかわることが求められる。独自の教科書作りなど、長崎大病院の取り組みは全国的にも先進的と言える」と評価している。(松下宗之)

 フィジカルアセスメント 患者の体の打診や聴診を通じて状態を把握する行為。長崎大病院では講習を受けた薬剤師に聴診器のマークが入ったバッジを配布している。


(つづく)

放射線量減少

放出放射線量、4か月で200万分の1に減少

読売新聞より


 政府と東京電力は19日、福島第一原子力発電所の事故収束に向けた工程表の最初の3か月(ステップ1)がほぼ達成できたとして、次の段階に移行する新工程表を発表した。

 一部の作業を断念するなど、当初の工程表からの変更があるが、最終目標の「冷温停止状態」を目指す来年1月中旬までの日程は変更しない。同時に発表された政府の被災者支援の工程表には、住民避難の解除時期は明記されず、細野原発相が記者会見で、一部の避難指示の解除を来月にも判断する考えを示すにとどまった。

 東電によると、原発から大気への放射性物質の放出は現在も続いており、敷地内で採取した大気中の放射性物質をもとにした推定放出量は、毎時10億ベクレル。3月15日時点の放出量の200万分の1に下がり、敷地境界での年間被曝(ひばく)線量に換算すると1・7ミリ・シーベルトとなる。

 今後、来年1月までの最長半年間を想定した新工程表(ステップ2)では、この線量を年間1ミリ・シーベルト以下に抑えることを目指す。汚染水を処理し原子炉の冷却水に再利用する「循環注水冷却」を継続し、原子炉が安定的に停止する冷温停止状態を達成する。

 政府・東電統合対策室は、冷温停止の条件として、〈1〉圧力容器(原子炉)底部が100度以下〈2〉格納容器からの放出量を管理し放射線量を大幅に抑制する――との見解を初めて設定した。


(つづく)

電子マネー

高齢者にも使いやすい電子マネー、地域密着型も登場

読売新聞より


商店街でポイント 地元還元

 カードをかざすだけで買い物や電車賃などの支払いができる電子マネー。大都市圏を中心に利用者を伸ばしてきたが、最近は地域限定での発行が目立つ。

 商店街のポイントカード代わりになったり、売り上げの一部を地域に寄付したりと地元密着をうたう。

 長野県佐久市の岩村田本町商店街では、買い物客でにぎわう昼時や夕方になると「ワオーン」という犬の鳴き声に似た電子音が各店内に響く。電子マネーのワオンの利用を知らせる音声だ。

 同商店街は昨年7月、ワオンの発行元の流通大手イオン(千葉市)と提携し、「佐久っ子WAON(ワオン)カード」を発行した。通常のワオンはイオンなどでの買い物200円ごとに1ポイントたまるが、このカードは同商店街加盟店での買い物に限り、独自のポイントを上乗せする。

 同商店街の近くにイオンのショッピングセンターがある。同商店街振興組合理事の細川保英さん(55)は「イオンでも商店街でも使える佐久っ子カードは、両者の共存共栄を目指したものだ。独自ポイントのお得さで、イオンの客を商店街にも呼び込みたい」と話す。「ポイントがたまるので商店街でもスーパーでもワオンで買い物するようになった」と地元の女性客(50)。

 佐久っ子カードには、買い物以外の機能もある。同商店街内の学習塾では、塾内にある端末に子どもたちがカードをかざすと、親の携帯電話にメールが送られる。小学6年生の男児を通わせる40代の主婦は「メールで塾に着いたと確認でき、安心です」と話す。

 イオンは2008年以降、地域限定のワオンカードを相次ぎ発行している。同社広報は「地域貢献が小売店の使命の一つと考え、地域活性化策にカードを活用している」と話す。自治体と提携してカードを発行し、利用額の一部を地域振興に役立ててもらう仕組みもある。千葉県銚子市では、地元ワオンカードの利用により、1年で約210万円が同市の基金に寄付された。

 同様の取り組みは他の電子マネーにも広がる。エディを発行するビットワレット(東京)が今年6月に沖縄県で出したカードは、利用額の一部がプロサッカーチーム、FC琉球の活動支援に充てられる。

 自治体主導で電子マネーを活用する動きも出てきた。東京都杉並区は来年度前半、電子マネーを使った「電子地域通貨事業」を始める予定だ。

 スイカやエディ、ナナコなど既存の電子マネー機能付きカードに、区内の店で使える商品券や買い物ポイント、地域のボランティア活動などに払われる地域通貨などをためられるようにする。

 国立情報学研究所准教授の岡田仁志さんは「広範囲で使える電子マネーを組み合わせた地域カードは、利便性が高い。利用額の一部を寄付などで地域に還元する仕組みも、自分の買い物が地元のためになると、積極的に利用する意識につながる」と評価する。

かざすだけで瞬時に決済
 電子マネーは、キャッシュカードと同じ大きさのカード型が一般的。携帯電話に電子マネー機能を載せた「おサイフケータイ」もある。

 支払い時に、カードや携帯電話を自動改札機や店頭にある読み取り端末にかざすだけで瞬時に決済される。この早さが電子マネーの利点だ。野村総合研究所(東京)上級コンサルタントの安岡寛道さんは「現金のやりとりにまごついてしまう高齢者にも、電子マネーは使いやすい」と話す。

 利用するとポイントがたまる仕組みを導入する例が多く、たまったポイントはまた電子マネーとして使える。

 注意点もある。電子マネーは種々雑多で、それぞれ使える場所や支払い可能額の上限などが異なる。有効期限を過ぎると使えなくなるものもある。

 支払い形式は、事前に入金してから利用する「前払い式」と、使った金額が後日請求される「後払い式」の2種類に大別される。ワオンやエディ、スイカ、ナナコなどはいずれも前払い式だ。

 消費生活評論家の岩田昭男さんは「前払い式電子マネーを少し使っただけで、そのまま存在を忘れてしまう人も多い。どの電子マネーを使い、残高はいくらかということを認識しておいて」と話す。また、「前払い式の一部には、クレジットカードとの連携で自動的に入金する『オートチャージ』という機能がある。この場合、使いすぎに気付かないこともある」と注意する。


 多くの電子マネーは、所有者を登録できる。登録しておけば、カードを紛失した時など、そのカードを利用停止にすることができる。残高を引き継げる場合もあるので、発行会社などに連絡しよう。

 電子マネーの発行企業が経営破綻するリスクもある。その場合、「一定期間内に申し出れば返金されるが、未使用分の全額が戻る保証はない」と、電子マネーの発行企業などが加盟する日本資金決済業協会(東京)は指摘する。

 日本銀行によると、主要8種類の電子マネーの発行総数は、昨年6月で1億3715万枚(携帯電話含む)。国民1人に1枚が行き渡った形だ。

 8種類の電子マネーの決済総額も伸びており、野村総研の予測では、今年度中に2兆円、15年度には3兆円を超える見込みだ=表=。(田渕英治)


(つづく)

福島原発

放出放射線量、4か月で200万分の1に減少

読売新聞より


 政府と東京電力は19日、福島第一原子力発電所の事故収束に向けた工程表の最初の3か月(ステップ1)がほぼ達成できたとして、次の段階に移行する新工程表を発表した。

 一部の作業を断念するなど、当初の工程表からの変更があるが、最終目標の「冷温停止状態」を目指す来年1月中旬までの日程は変更しない。同時に発表された政府の被災者支援の工程表には、住民避難の解除時期は明記されず、細野原発相が記者会見で、一部の避難指示の解除を来月にも判断する考えを示すにとどまった。

 東電によると、原発から大気への放射性物質の放出は現在も続いており、敷地内で採取した大気中の放射性物質をもとにした推定放出量は、毎時10億ベクレル。3月15日時点の放出量の200万分の1に下がり、敷地境界での年間被曝(ひばく)線量に換算すると1・7ミリ・シーベルトとなる。

 今後、来年1月までの最長半年間を想定した新工程表(ステップ2)では、この線量を年間1ミリ・シーベルト以下に抑えることを目指す。汚染水を処理し原子炉の冷却水に再利用する「循環注水冷却」を継続し、原子炉が安定的に停止する冷温停止状態を達成する。

 政府・東電統合対策室は、冷温停止の条件として、〈1〉圧力容器(原子炉)底部が100度以下〈2〉格納容器からの放出量を管理し放射線量を大幅に抑制する――との見解を初めて設定した。


(つづく)

食べ過ぎたときは?

お酒と付きあう

読売新聞より


(3)48時間内に食事調整

 飲み過ぎ、食べ過ぎの後、気になるのはおなかの出っ張り。どうすればいいのだろうか。

 「食べ過ぎたら48時間をメドに調整してください」

 約5000人の食事指導をした経験のある管理栄養士の伊達友美さんはそう指摘する。「食べながらやせられる方法」を説き、女性誌などでひっぱりだこだ。

 伊達さんによると、体に入った食べ物の一部は分解されてグリコーゲンと呼ばれる糖類となり、肝臓に蓄えられる。このうち必要な分はブドウ糖に分解され、エネルギー源になる。

 ところが、肝臓にためられるグリコーゲンは約1食分のみ。そのまま食べ過ぎが続くと、肝臓で蓄えきれなくなり、少しずつ脂肪細胞という“貯蔵庫”に蓄えられる。

 「肝臓にグリコーゲンとして蓄えられる48時間内に消費するのが大事」と伊達さん。

 この間に食べる量を調整すべきだというわけだ。ではどうすればいいのか。

 例えば、飲酒後、締めのラーメンを食べた翌朝は野菜ジュースのみにする。昼食の量を半分にする。そんな簡単なことでよい。

 「細かいカロリー計算は面倒。これならできるでしょう」

 最もよくないのは、食べ過ぎを繰り返してしまうことだ。「たかが1食食べなくても死にません。肝臓や脂肪細胞にエネルギーをためているのだから」と伊達さんは指摘する。

 さらに、オススメなのが半年もしくは年に1度の“週末プチ断食”という。

 やり方は簡単。土日の2日間、3食とも野菜ジュースや野菜スープにするか、夜だけ軽い和定食にする。1年中働く内臓を休めたり、代謝のよい体を作ったりする効果があるという。


(つづく)

乳幼児の熱中症

乳幼児の熱中症、しっかり予防

読売新聞より


こまめに水分、ベビーカーでも帽子

 厳しい暑さが続き、乳幼児のいる家庭でも熱中症に注意が必要だ。こまめに水分補給をし、ぬれタオルで体を拭くなど予防を心がけたい。

 総務省消防庁のまとめによると、6月に熱中症で救急搬送された人は6980人で、昨年同期の約3倍。乳幼児は76人だった。また、暑さが厳しさを増した7月4日から10日までの1週間で、4520人(うち乳幼児は46人)が搬送された。

 育児用品メーカー「ピジョン」の育児講習会では、エアコンの使い方を説明している。室温設定を28度前後にし、扇風機を併用する。扇風機の風が赤ちゃんに直接当たらぬよう、壁や天井に向けるとよい。

 講師を務める同社の管理栄養士、中鉢紋乃さんは、「母乳なら赤ちゃんが欲しがるだけ与えてください。離乳食開始後の乳幼児は、水や麦茶でこまめに水分補給を」とアドバイスする。

 散歩などの外出も日中の暑い時間帯を避けた方がよい。東京都文京区の細部小児科クリニック院長、細部千晴さんは、「散歩をさせるなら、気温の高くない朝のうちがよいでしょう」と話す。

 服装は服に汗を吸わせるため、袖なしではなく半袖を着せて、こまめに着替えさせる。乳幼児は頭にも汗をたくさんかくので、日よけのあるベビーカーに乗せている時も、汗を吸う素材の帽子をかぶせた方がよいという。ぬらしたタオルで、首回り、わき、ひじやひざの内側などを拭いてやることも、皮膚温を下げる効果があるという。

 たくさん汗をかいた時には、塩分の入った「経口補水液」を与えて応急処置をする。薬局などで手に入る。「尿の回数が少ない、ぐったりしているという時は、医療機関を受診して」と細部さんは話す。

 熱中症予防に関心が集まっていることもあって、育児用品を扱う「アカチャンホンポTOC店」(東京)では、ベビーカーにつけるマット(1680円)や保冷剤を取り付けられるタオル素材のマフラー(580円)など、暑さ対策グッズも売れている。アスファルトの地面が熱せられて、ベビーカーに乗った赤ちゃんは高温にさらされるため、座面が通常商品より5センチほど高いベビーカーも人気だという。


(つづく)

震災と精神病

福島の精神科入院患者、原発事故「影響」26%

読売新聞より


 東日本大震災の発生後2か月間に、福島県内の精神科に入院した患者585人のうち、福島第一原発の事故の影響で精神疾患を発症、あるいは悪化させたとみられる患者が4人に1人にのぼることが、福島県立医大などの調査で分かった。

 調査は、精神科がある県内30病院を対象に実施(震災と原発事故の影響で機能停止した病院を除く)。震災発生翌日の3月12日から5月11日までに新たに入院した患者(被災病院から転入した患者は除く)の状態を聞き、26病院が回答した。

 585人のうち、診察中に放射線の不安を訴えたり、急な避難の影響で症状が著しく悪化したりするなど、医師が「原発事故の影響で病状が悪化した可能性がある」と判断した患者は155人(26%)に上った。患者の居住地は、いわき市や浪江町、相馬市など、原発に近い地域に多かった。


(つづく)

年金納付率、過去最低

国民年金納付率59・3%…現制度開始以来最低

読売新聞より


 厚生労働省は13日、自営業者などが支払う国民年金保険料の2010年度の納付率が09年度より0・7ポイント下がり、現行制度が始まった1986年度以降で最低となる59・3%だったと発表した。

 政府は、国民年金の納付率80%を前提に将来の年金財政を設計しており、このまま低下が続けば給付への影響は避けられない情勢だ。

 納付率は96年度まで8割を維持していたが、近年は5年連続で低下し、初めて6割を切った。納付率低下の背景には、年金制度への不信の高まりや、加入者に非正規労働者が増加していることなどがある。

 東日本大震災のため、岩手、宮城、福島3県などで納付の督励や強制徴収ができなくなり、全国に電話で督促を行う仙台市のコールセンターが被災したことも低下の要因になった。厚労省は、戸別訪問による納付の督励を強化し、国税庁に徴収を委任することなどにより、11年度は納付率6割の回復を目指したいとしている。


(つづく)

特養待機者調査

特養待機者、優先入居必要は1割…研究機関調査

読売新聞より


 特別養護老人ホームに入居を申し込んでいる高齢者のうち、緊急性が高く、優先入居が必要と判断される人は1割程度であることが、医療経済研究機構の調査でわかった。

 国の2009年の調査では、特養の待機者は約42万人で、その解消が課題とされてきたが、すぐに入居が必要な人は一部にとどまる実態が判明し、今後の施設整備や在宅介護の支援策に影響を与えそうだ。

 調査は、医療介護分野の研究機関である同機構が、全国の特養(約6600)から無作為抽出した1500施設を対象に行った。480施設が回答し、1施設あたりの待機者数(今年2月1日現在)に占める「ベッドの空き状況や待機状況に関係なく、優先して入居させるべきと判断した人」の割合は10・8%だった。

 優先すべきと判断した基準は、「介護放棄、虐待などの疑いがある」(71・3%)、「介護者が不在、一人暮らし」(62・2%)、「施設・病院から退去を迫られている」(36・1%)などが多かった。


(つづく)

「走る貯金」で支援

1キロ10円「走る貯金」

読売新聞より


仙台のランナー、遺児支援呼びかけ

 コツコツ走って震災遺児支援――。日頃の練習や大会で1キロ走るごとに10円をためる「走る貯金」運動が、仙台市の市民ランナーの呼びかけで広がり始めた。

 震災復興をテーマに同市で来年5月に開催予定の1万人規模のハーフマラソン大会に貯金を持ち寄り、震災遺児の支援団体「あしなが育英会」に寄付する計画。全国のランナーの走る元気を、子どもたちに届ける。

 走る貯金を考案したのは、同市の竹俣正之さん(69)。会社勤めの頃、運動不足で血糖値が上昇し、医師に怒られ、50歳から走り始めた。次第に走ることが楽しくなり、数々のマラソン大会で完走した。

 東日本大震災では、自宅は震災の被害を免れたが、「多くの人が苦しんでいるのに走る気にならない」と、ランニングをやめた。聞けば、知人のランナーもみな同じ心境だった。

 震災から2か月、「元気に走ることで震災復興に貢献したい」と思い直し、走る貯金を始めた。ランニング仲間に話すと、すぐに数十人が参加した。竹俣さんは「各地の大会で仲間に走る貯金を呼びかける横断幕を持って走ってもらい、参加者を増やしたい」と話している。


(つづく)

ストレスも遺伝?

親が受けたストレス、子に遺伝…理研グループ

読売新聞より


 外からのストレスで遺伝子の働きが変化する仕組みを、理化学研究所の石井俊輔主任研究員らのグループがあきらかにした。こうした遺伝子の「働き」の変化は、子に遺伝することもわかった。米科学論文誌「セル」に発表した。

 遺伝情報は、「塩基」とよばれる物質の並びとしてDNAに刻まれている。たとえばトウモロコシの実の色は、基本的にはこの塩基の並び方で決まる。気温や日照時間の異常といったストレスが加わると遺伝子の働きが変化し、ストレスが取り去られても、その影響が子に伝わることが知られている。だが、その変化の仕組みがわかっていなかった。

 DNAは、ヒストンというたんぱく質の塊に巻き付いている。石井さんらは、塩基の並びに変化がなくても、その巻き付き方の違いで、遺伝子が働いたり働かなかったりする仕組みに着目した。白い目のショウジョウバエの卵をお湯につけてストレスを与えると、「ATF2」というたんぱく質が活性化してDNAの巻き付きが緩むことを発見。緩んだ結果、赤い色素を作る遺伝子が働くようになり、生まれてくるハエは目が赤くなった。

 そして、この巻き付きの緩さは子に遺伝した。目が赤くなったショウジョウバエの子も目が少し赤くなったが、孫の世代では白い目に戻った。一方、親と子に続けてストレスを与えると、目の赤さは孫、ひ孫、やしゃごまで残った。

 石井さんは「ストレスが生活習慣病や精神疾患を引き起こすメカニズムをあきらかにして、病気の予防などにつなげたい」と話している。


(つづく)

高齢者と飲酒

お酒と付きあう

読売新聞より


(2)高齢者は缶ビール1本

 高齢者はお酒とどう付きあったらよいのか。

 「缶ビール(350ミリ・リットル)1本までにしましょう」

 国立病院機構久里浜アルコール症センター(神奈川県横須賀市)の松井敏史医師は高齢者の1日の飲酒量について、こう呼びかける。

 厚生労働省によると、成人男性で健康に影響を与えない酒の量(1日)は一般的に、ビール中瓶(500ミリ・リットル)1本程度とされる。

 高齢者が飲酒量を少なくすべきなのは、加齢により酔いやすくなるためだ。

 松井さんは「肝臓の働きが低下したり、体内の水分量が減ったりしていて、血中のアルコール濃度が高くなりやすい」と解説する。

 また、脳はアルコールの影響を受けやすくなっているので、少ない量でもひどく酔ったり、転びやすくなったりする。

 高齢者の飲酒で最も気をつけたいのは、退職後だ。

 現役時代は、周囲が止めるなど、飲み過ぎに歯止めをかけられる。また、翌日が仕事だと、適当に切り上げるきっかけにもなる。しかし、退職すると、それができない。「飲酒の目的が、仕事のストレス解消ではなく、ただの暇つぶしになってしまう」と松井さん。

 同センターが同市に住む高齢者(1万445人)に行った調査によると、男性の63%、女性の19%が週3回以上、お酒を飲んでいた。全体の約15%は肝臓病などお酒に関連した健康問題を抱えていた。

 松井さんは「ゲートボール大会や地域のお祭りなどに参加し、付き合い程度に楽しく飲酒するのが理想。お酒が主役でない飲み方を工夫してほしい」と話す。


(つづく)

高齢化率

高齢化率首位、明け渡しへ…島根

読売新聞より


秋田下回る29・2%
 2010年に行われた国勢調査の速報値で、島根県内の人口に占める65歳以上の割合「高齢化率」は、29・2%(前回比2・1%増)で、30・2%だった秋田県に次ぐ2位(同3・3%増)となり、1975年の調査から7回連続で続けてきた〈首位〉の座を他県に明け渡すことが確実だ。確定値は10月頃発表される。

 国勢調査は、全世帯を対象に国が5年ごとに実施。速報値は、回答した世帯の100分の1を抽出し、算出する。高齢化率が高い一方で、15~64歳の人口「生産年齢人口」の割合は57・6%で全国最低だった。

 県統計調査課によると、島根は第1回の1920年(大正9年)に1位となったのを始め、75年から前回05年まで7回連続で1位となるなど、過去18回中、1位は14回。残りの4回も2位で、高齢化の進行が際立っている。

 70年調査以来の2位となったが、同課の担当者は「今回も県内の高齢化率が上昇しているのは事実。施策をより充実させねばならない」と気を引き締めている。

 ただ、国立社会保障・人口問題研究所は07年に公表した「将来推計人口」で、2035年の都道府県別高齢化率を、島根が全国9位(37・3%)、秋田県が同1位(41・0%)と予想。他県でも高齢化が一層深刻になるとみており、今回の変動は、“想定内”と言えそうだ。

 一方、厚生労働省が毎年発表している人口10万人当たりの100歳以上のお年寄りの数では昨年、37年連続1位だった沖縄県を抜いて、島根県が「長寿日本一」となっている。(南暁子)


(つづく)

放射性物質処理剤

汚染水の放射性物質除去…金沢大・太田教授が処理剤開発

読売新聞より


「自分の技術役立てたい」

 石川県金沢大の太田富久教授(65)が、高濃度汚染水から放射性物質を除去できる可能性が高い粉末状の処理剤を開発した。

 東京電力福島第一原子力発電所の放射能漏れ事故を巡り、フランスの原子力大手アレバ社などが汚染水処理を進める中、太田教授は、汚染水処理業務への参入に意欲を見せている。

 開発したのは、ゼオライトなどの天然鉱物と化学物質を混合した粉末だ。イオン反応などを利用し、水に溶けたセシウムやストロンチウム、ヨウ素などを吸着して沈殿させる性質を持つ。

 実験では、放射性のないセシウムやヨウ素などをほぼ100%除去できた。放射性セシウムや放射性ヨウ素でも、化学的な性質は同じなので、同様の結果が得られるという。

 太田教授は、原発で働く作業員や放射性物質を恐れる地元住民の姿をテレビで見た。「彼らの将来にわたる健康リスクを少しでも減らしたい。自分の持つ技術を役立てられないか」と思い立ち、すぐに開発に取りかかった。

 専門は、天然の植物や微生物、鉱物生薬といった薬品素材の研究。6年ほど前からは、金沢大の敷地造成工事のため、有害汚染の処理を専門とする企業と共同で、水質・土壌汚染の処理剤の開発も行ってきた。このとき、水中の重金属類を取り除く技術を確立していたため、今回は1か月ほどで完成させることができた。

 処理剤は、1時間に1000トンの汚染水の処理が可能で、汚染水に含まれる放射性物質の種類や割合、濃度に合わせて処理方法を変えられる点が特徴だ。太田教授は「考え方は、患者によって、配合を変える薬の処方と一緒です」と語る。

 国や東電には処理剤を開発したことを報告しており、被災地からの関心は高い。福島県のある自治体からは、放射性物質で汚染された土壌の除染を依頼された。

 また、東京都議からは、下水処理施設から出た汚泥に残る放射性物質を処理出来ないか相談を受け、現在、研究を進めている。

 太田教授は「除染の技術は確立されている。汚染された土壌や水を1日も早くきれいにし、被曝(ひばく)におびえる現地の人たちを助けたい」と話している。


(つづく)

精神疾患加え五大疾病へ

4大疾病、精神疾患加え5大疾病に…厚生労働省

読売新聞より


 厚生労働省は6日、「4大疾病」と位置付けて重点的に対策に取り組んできたがん、脳卒中、心臓病、糖尿病に、新たに精神疾患を加えて「5大疾病」とする方針を決めた。

 うつ病や統合失調症などの精神疾患の患者は年々増え、従来の4大疾病をはるかに上回っているのが現状で、重点対策が不可欠と判断した。

 同省は同日、国の医療政策の基本指針に精神疾患を加える方針を社会保障審議会医療部会で示し、了承された。この指針を基に都道府県は地域医療の基本方針となる医療計画を作る。

 4大疾病は2006年に重点対策が必要な病気として指針に明記。それを受けて都道府県が、診療の中核を担う病院の整備や、患者を減らすための予防策など、具体的な対策を立てた。医療計画は5年に1度見直され、次回は13年に予定している都道府県が多い。

 同省の08年の調査では、糖尿病237万人、がん152万人などに対し、精神疾患は323万人に上る。また自殺者は近年、年間3万人を超えているが、多くは何らかの精神疾患を抱えているとされる。

 精神疾患の急増の背景には、不況などによる社会不安の広がりや、この病気に対する認知度が高まって受診への抵抗感が薄れていることがあるとみられる。

 4大疾病 06年の医療法改正で、▽患者が多く、対策の緊急性が高い▽きめ細かな対応が求められる―などの条件を満たす病気として指定された。都道府県は、4大疾病と5事業(救急、災害、へき地、周産期、小児)ごとに、目指す医療体制を地域保健医療計画に盛り込み、実現に向けて取り組むことが義務づけられた。


(つづく)

熱中症

熱中症死、1か月で19人…搬送は8372人

読売新聞より


 5月30日~7月3日の熱中症による死者が19人に達し、昨年同時期(6月1日~7月3日)の5人の約4倍となったことが5日、総務省消防庁の統計(速報値)でわかった。

 搬送されたのは8372人で、昨年同時期(2704人)の約3倍。梅雨のさなかに猛暑が続いているのが原因とみられ、総務省消防庁は「節電が呼びかけられているが、無理せず、エアコンや扇風機を上手に使って、熱中症を予防してほしい」としている。

 気象庁によると、昨年は、7月3日までに、最高気温35度以上の猛暑日が計4日で延べ20か所だったが、今年は3日までに計11日、延べ245か所と猛暑ぶりが際立っている。6月29日には、今年最多の全国74か所で猛暑日を記録し、全国で1154人が熱中症により搬送され、うち6人が死亡した。


(つづく)

市内全域除染

伊達市、市内全域を除染へ…自治体で初

読売新聞より


 東京電力福島第一原発事故の影響で、局地的に高い放射線量が観測され、一部が「特定避難勧奨地点」に指定された福島県伊達市が、市内全域の除染に取り組む方針を固めた。

 仁志田昇司市長や同市幹部が4日、読売新聞の取材に明らかにした。県によると、今回の事故で自治体が全域の除染に乗り出すのは初めてという。

 具体的な除染方法は今後検討するが、建物には高圧洗浄機を使用するほか、土地やアスファルトでは表面を削り取るなどの作業が、山林では落ち葉除去などが想定されるという。

 特定避難勧奨地点に指定された106戸(113世帯)がある4地区の住宅や公共施設から優先的に進める方針。市は、市が除染に関するアドバイザーに委嘱した元内閣府原子力委員会委員長代理・田中俊一氏の助言を基に長期の除染計画を作る。


(つづく)

マイナンバー

共通番号制度、名称は「マイナンバー」に

読売新聞より


 政府・与党社会保障改革検討本部(本部長・菅首相)は30日、社会保障サービスの提供と徴税をより適切に行うために導入する「共通番号制度」の大綱を正式決定した。

 番号の名称を「マイナンバー」とすることも決めた。

 大綱には、東日本大震災の教訓を踏まえ、災害時の本人確認などにも利用できるようにするほか、個人情報の流出や不正使用を監視する第三者機関を設置することなどを盛り込んだ。

 政府は2015年1月からの利用開始に向けて、今秋の臨時国会にも関連法案を提出する方針だ。


(つづく)

塩分控えめ

お酒と付きあう

読売新聞より


(1)つまみの塩分少なめに

 夏本番。ビールや冷酒などお酒のおいしい季節がやってきた。暑気払いなど酒席も多いが、飲み過ぎ、食べ過ぎは体に大きな負担をかける。どんなことに気をつければよいのか。

 神奈川工科大(神奈川県厚木市)の饗場直美(あいば)教授(栄養教育)は、飲酒する際のつまみ選びについて、〈1〉塩分は少なめに〈2〉エネルギーを取りすぎない〈3〉きちんと食事をする――という三つのポイントをあげる。

 厚生労働省は、1日当たりの適正な塩分の摂取量として、健康な男性で9グラム未満、女性では7・5グラム未満を勧めている。取りすぎは脳卒中を引き起こす高血圧などの原因になる。

 エネルギーの取りすぎは肥満につながる。ビールなど食欲を増進させるお酒があると、ついつい食も進んでしまう。注意が必要だ。とはいえ、飲酒の際に何も食べないのも考えものだ。健康を維持するのに必要な栄養素を取れないからだ。

 ではどんなつまみを選べばよいのか。例えば、居酒屋の定番メニューである漬物。饗場さんによると、漬物一皿の塩分は2・8グラム。これを野菜スティックに替えると0・1グラムと28分の1ですむ。揚げ出し豆腐を冷ややっこにするとどうか。エネルギーは169キロ・カロリーから76キロ・カロリーと半分以下になる。

 「ちょっと選択を替えるだけでも体への負担はまったく違う。最近はメニューにカロリーや塩分を載せている店も多い。お酒と楽しく付きあうためにも気をつける癖をつけてほしい」と饗場さんは話している。


(つづく)

食品で涼を

ひんやり食品の夏

読売新聞より


 夏にうだるような暑さの台所で火を使いたくない、という人も多いのでは。

 そんなとき、役に立つのが“ひんやり食品”だ。レトルトパックのカレーや、お粥(かゆ)など、アツアツが常識の料理でも、常温や冷やして食べるタイプが登場してきた。

カレー
 ハウス食品が6月に夏季限定で発売したレトルト食品「夏のカレー」(150円前後=180グラム)は、温めず、ご飯にかけて食べることを想定している。

 従来のカレーは、温めないと動物性油脂や小麦粉などの材料が滑らかにならなかった。そこで、新商品は低温でもサラリとする植物性油脂を使った。植物繊維で、ざらつかないとろみを出し、常温でも香りが立つスパイスを加えたという。

 調理が面倒になるほど暑いとき、簡単に食べられるレトルト食品は便利だが、猛暑の昨年は売り上げが落ちたという。「お湯を沸かすのに火を使うと、部屋の温度が上がってしまう」(ハウス食品)ことから、今年は、常温で食べられる夏用の商品を出した。

 レトルトパックで製造後1年保存できるため、備蓄用にも使えそうだ。湯沸かしのガスや電気を使わず、エコにもプラスだろう。

お粥、茶漬け

 暑さで食欲がわかないときは、冷蔵庫で冷やして食べるお粥もある。味の素の「冷やしだしがゆ」(140円前後=250グラム)は、「かつおと昆布の合わせだし風味」など2種類あり、レトルトの封を切ってすぐ食べられる。お粥というと、風邪や、寒いときに食べるイメージが強いが、消化に良いので夏バテ気味のときの栄養補給にも適している。

 最近は、冷たい水をかけて食べる「冷やし茶漬け」も普及してきた。永谷園によると、定番商品「お茶づけ海苔(のり)」の売れ行きは、年末年始に次いで夏場が良い。特に、さっぱりとした梅干しや、わさびの味が夏の人気という。

 このほか、冷たい牛乳を混ぜるカップスープなども市販されている。

ドーナツも

 ミスタードーナツは、オーブンで焼き上げた後、冷やして客に出す「ひんやり焼きド」を首都圏や関西などの一部店舗で売っている。従来の油で揚げる製法にはない、ふんわり、もちもちした食感に仕上げたという。

 7種類(168~189円)があり、一番人気はクランベリーをあしらった「デザートチーズ」(189円)=写真左=で、スフレチーズケーキのような、しっとりとした食感がウリだ。(経済部 富塚正弥)


(つづく)
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