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認知症と医療(上)

認知症と医療

読売新聞より


(上)開業医に教育 早期発見促す

患者増加 足りない専門医
 認知症の高齢者が増加しているが、病状を的確に診断できる医師や専門の医療機関はまだ少ない。こうした中、開業医らに専門知識を学んでもらい、早期発見を目指す動きが広がっている。(猪熊律子)

治療法や薬変更

老人性認知症専門病院で、認知症患者の家族と、診断結果や今後の治療方針について話し合う斎藤医師(埼玉県和光市の和光病院で) 神奈川県に住むA子さん(84)は約20年前、パーキンソン病と診断された。症状は軽く、自宅で普通に暮らしていたが、2年ほど前から幻視が頻繁に表れるようになり、歩行も困難になった。そのころ、脳出血を起こして入院し、手術後、後遺症として認知症が出てきたと診断され、介護施設に入居した。

 だが、移転先の介護施設で、認知症は、脳出血の後遺症というより、「レビー小体型認知症」ではないかと言われた。専門医に診てもらったところ、そう診断され、治療方法が変わり、治療薬も変わった。

 レビー小体型認知症は、アルツハイマー型認知症、脳血管性認知症とともに「3大認知症」と呼ばれ、小阪憲司・横浜ほうゆう病院院長が1976年、世界で初めて症例を報告。96年に国際的な診断基準ができ、臨床診断ができるようになった。

 記憶障害などの認知障害のほか、ありありとした幻視や、体のこわばりなどが特徴。最初は転びやすくなるなどパーキンソン病の症状を持つため、パーキンソン病と思われたり、アルツハイマー型認知症と誤診されたりして、適切な治療が受けられずにいることが少なくない。

原因疾患は70前後
 認知症の原因疾患は70前後あるといわれ、中には診断が難しいものもある。「最初の診断が間違ってしまうと、薬や、その後のケアに大きく影響する。誤った薬の調合で、かえって症状を悪化させてしまうこともある」と、「レビー小体型認知症家族を支える会」会長で、看護師でもある宮田真由美さんは訴える。

 だが、厚生労働省が今年7月にまとめた「認知症の医療と生活の質を高める緊急プロジェクト」報告書によると、専門医療を提供できる医師や医療機関の数は十分でない。認知症の高齢者は約170万人とされるのに対し、認知症の専門医としては、日本老年精神医学会の認定医(約800人)があるくらいだ。

 診断に必要な機器や専門医がそろった医療拠点は、大都市に集中しがちで、地方が手薄だという問題もある。厚労省は治療の拠点として、「認知症疾患医療センター」を今年度中に150か所整備する計画だが、財政難や人手不足で、実現するのはわずか13か所にとどまる見通しだ。

医師会で研修
 こうした中、開業医に対する認知症の専門教育が活発化している。かかりつけ医として長年患者を診てきた開業医が、異常を発見し、早期診断につながることが多いからだ。

 先月末、都内のホテルで、豊島区医師会による「もの忘れ相談医養成研修会」が開かれた。午後8時からの会には、100人近い開業医が参加。「成年後見制度と医師の役割」と題した講演を聴きながら、熱心にメモをとっていた。

 同医師会は、2004年度から研修を始めた板橋区医師会に合流する形で、05年度から養成を開始。今年度からは北区医師会も加わった。

 4回の講義を受けた医師には、「認知症かかりつけ医」の認定書を発行する。昨年度からは、地域ケアの総合相談窓口である地域包括支援センターに、認定医を派遣する事業も始めた。

 厚労省も06年度から、「かかりつけ医認知症対応力向上研修」を開始。昨年度は約7600人の開業医が研修を受けた。

 専門医で、老人性認知症専門病院である和光病院(埼玉県和光市)の斎藤正彦院長は、「開業医が知識を持てば、患者を早い段階で専門医に紹介できる。診断後は、専門医と開業医が連携して患者の在宅生活を支えられる」と話している。


主な認知症
・アルツハイマー型認知症
・脳血管性認知症
・レビー小体型認知症
・前頭側頭型認知症(ピック病など)
(斎藤正彦医師監修による)


(つづく)
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