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高齢者医療

地域で支える高齢者医療

読売新聞より


(上)喘息死ゼロへ 専門医と連携
自治体、開業医、薬剤師ら

 高齢な患者に目立つ喘息(ぜんそく)や肺炎などの疾病対策に、自治体や医療機関が地域ぐるみで取り組む動きが広がってきた。適切な治療薬で重症化が防げるケースもある。2006年度から国が始めた「喘息死ゼロ作戦」に呼応し、専門医が中心となって、開業医や看護師、薬剤師らと連携して対策に乗り出した現場を訪ねた。(内田健司)

保健所が研修会
 周囲が真っ暗になった今月8日午後7時、岡山県美作(みまさか)市保健センターに、地元の医師や看護師、薬剤師ら約40人が集まった。美作市など4市町村を管轄する勝英(しょうえい)保健所が主催した研修会で、岡山大学病院の谷本安・助教が、高齢者喘息の実情や、患者にどのように服薬指導すると効果的かなどについて講演。「喘息で亡くなる事例は、病院に運ばれたときは既に心肺停止状態がほとんどだ。悪化しないよう早めの治療強化や、発作を起こした時の家庭での対処法を具体的に指導しておくことが大切だ」などと説明した。

 研修会は、岡山県アレルギー疾患特別対策事業の一環で、今年度から県内九つの保健所単位で開かれている。市民講座などによる患者への啓発と並行して、専門医以外の開業医ら医療関係者にも、喘息の治療方法などを知ってもらうのがねらいだ。

 厚生労働省の人口動態統計によると、07年に喘息で亡くなったのは2540人と、年々減少傾向にある。しかし、死亡者のうち75歳以上が7割、65歳以上では86%に達し、高齢者対策の必要性が高まっている。都道府県別で喘息死亡率(人口10万人当たり)を見た場合、岡山県は03、04年には、全国ワースト4、5だったことから、07年度から対策に乗り出し、今年2月、医療関係者らと合同で喘息対策検討委員会を設けた。

カード持ち歩き
 検討委は、厚生労働省の研究班(主任研究者・大田健帝京大教授)の指針を活用。日本アレルギー学会が作成した喘息治療のガイドラインに沿って、吸入ステロイド薬による長期管理を徹底することを重視している。また患者自身が喘息をコントロールできているかどうかなどを確認するため、直近の4週間で、息切れした回数や、発作止めの薬の服用回数などを記録してもらう方法を推奨。さらに、容体が急変した場合に備えて、治療薬名や注意点などを書き込んで患者が持ち歩く「喘息カード」の普及などを呼びかけている。

 喘息は高齢になって発症する患者もいれば、一度症状が改善したと思い込んで治療をやめ、しばらくたって再発した患者もいる。

 中国地区の喘息死ゼロ作戦推進委員も務める高橋清・南岡山医療センター院長は「症状が消えても、気管支内に炎症が残ることが多い。薬を使い続けないと、再燃することや、根治しないことを、患者にもよく理解してもらう必要がある」と語る。

重要な器機選定
 患者が主体的に治療に参加するようになっても、高齢者ならではの課題もある。吸う力が弱くなって、薬が気管支に行き渡らなかったり、指に力が入らずに吸入器の操作が思い通りに出来なかったりする。

 岐阜県瑞浪(みずなみ)市でゼロ作戦に取り組む、東濃厚生病院の大林浩幸アレルギー呼吸器科部長は、処方する医師自身が吸入器などの特徴を熟知し、患者の状態にあった器機を選定する必要性を指摘する。さらに、「主治医の前でちゃんと吸えているか確認しないと、本当に薬を処方したことにはならない。薬局での指導も大切だ」と強調し、地域の薬剤師らを対象とした研修会を開くなど連携を進めている。

 岐阜県では、西濃地区で1996年から地域ぐるみの取り組みがスタート。07年以降、運動が全県に広がり、この年の喘息死亡率は全国最低となった。

 大林部長は、気管支内に炎症がどの程度残っているか、食塩水を使ってはき出させた痰(たん)を調べ、処方する薬の量を調整する独自の取り組みも進めており、「医療ネットワークの活動をさらに進め、市民にも啓発しながら、まずは地域の喘息死ゼロを実現したい」と話している。


(つづく)
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